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専門学校 用語集(さ行)



日本のあらゆる種類の学校情報を検索できる「スタディピア」が、専門学校に関する用語(さ行)をご紹介します。専門学校の入試にかかわる情報から奨学金制度など、専門学校で使われる様々な用語を収録。ぜひ専門学校用語集をご活用下さい!

サークル

サークルとは、大学・短期大学・高等学校などにおいて学業とは別に、同じ趣味や研究をする有志が集まり作られたグループを意味し、「同好会」「クラブ活動」などとも言う。サークルと似た存在として「部活動」があるが、一般的に部活動は学校が主催し教職員の指導のもとで行なわれる学校教育の一環であるのに対して、サークルは構成員に共通して好まれる特定の活動を通し同好者同士のコミュニケーションを深めることを目的とした集まりである傾向が見られる。
一部の専門学校においてもサークル活動が行なわれているが、専門学校では大学・短期大学・高等学校に比べて盛んに活動が行なわれているわけではない。一方で、体育祭や文化祭・学園祭を年間行事として組み入れている専門学校は多い。

再履修

再履修とは、大学や短期大学で前年度に単位を落とした授業を次年度にもう一度履修することを意味する。授業の履修については各大学・短期大学で異なっているが、一般的には次のような形態がある。所属学部あるいは学科の在籍年次に配当されている科目を履修する「正規履修」、下級年次に配当されている科目で前年度までに履修していない科目を履修する「下級履修」、そして下級履修のうちで単位を修得できなかった科目を再び履修する「再履修」。
専門学校では、履修登録をする学校が少ない。それは、専門学校が大学・短期大学と異なり、将来就く予定の職業におけるスキルを磨いたり必要な資格を取得したりするための学校であるため、大学のような単位制ではなく時間制を採用しているからである。

サテライトキャンパス

サテライトキャンパスとは、大学や大学院の本部とは別の場所に設けられたキャンパスのことである。「サテライト(satellite)」は、「衛星」の意味。本部に比べて小規模なキャンパスであることが多く、講師による実際の講義の他、衛星放送などの遠隔講義も実施されている。また、都心部や駅前など交通の便が良い場所に設置されることが一般的であり、サテライトキャンパスを設置する大学や大学院の本部は、郊外や地方に置かれている学校が多い。これは、高度経済成長期に都心への一極集中を緩和するため郊外に建てられた大学・大学院が、その後のバブル崩壊や少子化の影響などもあり、1990年代に都心回帰するようになったことも一因となっている。
専門学校の中にもサテライト受講(オンライン受講)を行なっているところがある。

資格

資格とは、大学や専門学校で学習することを通して取得可能な各種資格を意味する。専門学校における資格では、資格試験の有無とその試験の時期によって大きく5つに分類される。それは、専門学校卒業と同時に無試験で取得できる資格、卒業と同時に受験資格を取得できる資格、卒業後に一定の実務を経験して取得できる資格、卒業後一定の実務を経験して受験資格を取得できる資格、そして誰でも受験できる資格。
つまり、資格によって取得できるタイミングや資格試験の受験資格が得られるタイミングが異なっているため、専門学校で学ぶ者は将来の目標を明確にし、計画性と強い意志を持つことが重要である。

志望理由書

志望理由書とは、大学・短期大学・専門学校などへの入学試験を推薦入試やAO入試などで出願する際に提出を要求される、受験校へ入学を志望する理由を示した書類を意味する。「志望動機書」「自己推薦書」など、学校によりその呼び方は様々。
志望理由書は学校の採用担当者にとって、学生が志望する職業とその理由や、当該学校で何を学びたいのか、なぜ当該学校を志望するのか、将来的にどのような社会貢献をしたいのか、などを判断する材料としての意味を持つ。一方で学生にとっては、自分の情熱や夢を学校にアピールする有意義な書類であると言える。また、学校によって志望理由書の書式は定められていることが一般的であり、文字数の指定や原稿用紙の使い方など決められた書式にしたがって書く必要がある。

社会人入学

社会人入学とは、企業や団体などで実務を経験した社会人が、専門学校や大学・短期大学・大学院などに入学することを意味する。また、社会人を対象に行なわれる入学試験のことは「社会人入試」と呼ばれる。
ただし専門学校における社会人入学についての条件は、学校や学科によって異なるが、一般的に高校卒業以上、中学卒業以上である場合が多い。また、必ずしも実務経験を要求する物ではないが、一定期間以上の就労経験が条件に加わる場合もある。この場合、これから受験する専門学校に関連した職業でなくてはならないとは限らない。
さらに、入学試験の内容も専門学校によって異なっているが、一般教養試験は免除され、書類選考・面接・小論文などが行なわれる学校もある。

就職セミナー

就職セミナーとは、高等学校・大学・短期大学・専門学校などで就職希望者を対象にして、就職活動に関する情報や傾向と対策などを提供する講座を意味する。
学生によって卒業後の進路が比較的多様な高等学校・大学・短期大学に比べて、専門学校は専攻ジャンルが学内で似通っている学校が多く、専門的で実践的な職業訓練の意味合いが強い傾向がある。そのため、専門学校の就職セミナーは、より具体的で絞られた内容が多いのが特徴であると言える。また専門学校の就職セミナーで多く行なわれている物のひとつに、卒業生を講師とした講義がある。在校生が就職を目指している業種で実際に働いている卒業生から就職活動体験の話を聞くことで、在校生は仕事に対する実感や就職活動におけるポイントなどを得ることができる。

就職率

就職率とは、高等学校・大学・短期大学・大学院・専門学校などの就職希望者のうち、どれだけの人が就職できたか、または就職内定を得ることができたかをあらわした割合を意味する。就職率の計算式は、「就職決定者(内定獲得者を含む)数÷就職希望者数」で割り出すことができる。これは実際には「就職内定率」と呼ばれ、狭義の「就職率」とは卒業者全体のうち就職した人数の割合を示す物だが、この狭義では進学者や留学者、公務員浪人、またはニートやフリーターとなる者の数までも母数に含まれてしまうため、大学や専門学校で示される「就職率」は「就職内定率」を意味することがほとんどである。
専門学校の就職率は短期大学や大学に比べて高く、2015年(平成27年)の統計では大学が72.6%、短期大学が78.1%であるのに対して、専門学校の就職率は81.8%となっている。

出願

出願とは、高等学校・大学・短期大学・大学院・専門学校などへ入学試験の手続きのために入学書類の送付などを行なうことを意味し、「願書提出」とも呼ばれる。出願はスケジュールが定められており、受験する入試方法によって時期が異なる。多くの専門学校で最も早い時期に出願を要するのが、AO入試によるエントリーであり、入学予定の前年6月頃に出願が行なわれる。その後、夏を中心としたオープンキャンパス期間を経て、9月には特待生入試の出願、10月には推薦入試の出願、11月には一般入試の出願が大まかな予定となっている。ただしこのスケジュールは多数の専門学校で行なわれている物であるが、学校によって異なるため、志望校に直接確認することが必要。

初年度納入金

初年度納入金とは、高等学校・大学・短期大学・専門学校などに学生が納める学校納付金のうちで、入学年度に納める入学金や授業料などの総額を意味する。学校によっては「初年度納付金」とも称する。
専門学校の場合、専攻するコースや講座内容によってその金額は大きく異なり、その理由は、専門学校へ入学する際には授業料の他にも諸経費がかかるからである。諸経費には実習費や材料費があり、その種類が専門学校、または専攻するコースによって様々であるために、諸経費は千差万別となっている。
専門学校の初年度納入金は、合格発表から数日の間に入学金の納入を行ない、段階を経て残額納入することを求められるケースが多い。学校によって学費納入方法や納入時期は異なるため、事前の確認が必要である。

新設学部・学科

新設学部・学科とは、大学において新年度に新たに設置される学部・学科を意味する。1992年(平成4年)を境に18歳人口が減少していることを受け、全国の大学では学生の獲得のために新設学部・学科を設けてより魅力的な大学にすることに注力している。
専門学校には学部が置かれていないため、「専門学校の新設学部」なる物は存在しない。しかし専門学校に新たに学科や専攻コースを開設することは広く行なわれている。その背景には18歳人口の減少に加えて学校法人の経営上の努力がまず挙げられる。さらに、様々なテクノロジーの進化、人々の日常生活の変化、社会で要求される新たな形態のサービスなどの要因により、専門学校で修得する技能の多様化が進んでいることも専門学校に新設学科・専攻コースが増加している背景であると言える。

新聞奨学会

新聞奨学会とは、学生に対して奨学金制度を行なう新聞社の会を意味する。新聞奨学会が学費の一部または全額を負担し、その奨学金を受けた学生は在学中新聞配達の業務に就くシステムである。全国の主要新聞社がそれぞれに独自で運営しており、各新聞奨学会によって細かな業務内容や金額は異なっているが、多くは新聞配達をすることによって得た給与から奨学金を差し引いた金額が学生に毎月の給与として支払われる。また、新聞奨学会で受けた奨学金は、卒業したあとも返還する必要がないのが一般的。国民健康保険や労災保険への加入もできるため、新聞配達中に事故に遭った場合でも保障される。ただし、朝刊の配達が午前3時から6時頃までと早い上、ほぼ毎日業務があるハードな仕事である。

GPA制度

GPA制度とは、大学において各科目の成績から特定の方式により算出された学生の成績評価値「GPA=Grade Point Average」によって成績の評価を付ける制度を意味する。GPA制度はアメリカなどで導入されていた成績評価制度で、明確かつ厳格で客観的な成績評価が可能であることが特徴。
日本の大学においてはGPA制度は21世紀初頭から徐々に導入されてきており、文部科学省の調査によれば2005年度(平成17年度)に248の大学(全体の35%)でGPA制度が行なわれていたのが、2013年度(平成25年度)には528もの大学(全体の72%)へと広がった。このことから、かつては「入学しにくく卒業しやすい」と言われた日本の大学の姿の変化を見ることができる。この厳格な成績評価制度は、高等学校や専門学校への導入も想定されている。

実習

実習とは、学校の授業や講義で学んだ知識・技術を、実際にその知識・技術が用いられる現場において、実物を用いて学ぶ学習形式を意味する。小学校などでは調理実習などが行なわれるが、職業訓練の視点から発せられる「実習」と言う言葉は、一般的に大学・短期大学・高等専門学校・専門学校などの高等教育課程において、専門的な技能を体得するための実践的な授業のことである。
専門学校での実習には、専攻するコースや将来就く職業により内容は大きく異なるが、資格取得のために国家試験合格が必須である物や医療・看護や介護・福祉の現場で働くことを目標としている物では、一定時間以上の実習が義務付けられている。また、栄養士など食品を扱う専門職を目指す専門学校生においても実習は必須事項。

実技

実技とは、大学や短期大学・専門学校などの入学試験や資格試験などで課される試験の一種で、技術や演技などを実際に行なうことを意味する。入学試験で実技が行なわれるのは、美術や音楽などの芸術系専攻やスポーツ系専攻、医療系専攻などの大学や短期大学・専門学校に多い。また、専門学校における実技とは入学試験だけでなく、学習過程で実際に技術や演技を行なう授業を指すこともある。
座学で講師の授業を聞いて学ぶ学科とは異なり、実技は専門的な技能や技術、あるいは演技などを実際に学生が行なうことで専門的技量を習得する学習方法のひとつ。常に一定の動作を正確に行なうための実地訓練の意味合いも持っており、頭で理解したことを身体の動きとして体得することも実技の大きな意義である。

スカラシップ入試

スカラシップ入試とは入学試験形式のひとつで、奨学金や学費免除を希望する入学希望者、特に成績優秀者を対象に行なわれる特別入試を意味する。本人の成績によって奨学金支給や学費の一部もしくは全額免除などの援助を得ることができる。「スカラシップ」とは、「奨学金」を意味する英語。
スカラシップ入試は高等学校・大学・専門学校・大手予備校などでも導入されており、金銭的・経済的な理由により学校で教育を受けることが困難であるが、学習意欲が旺盛で能力があると認められた入学希望者に対して行なわれる。またスカラシップ入試で不合格となった入学希望者は、推薦入試や一般入試など他の専攻方法の入試を改めて受けることができる。

成績証明書

成績証明書とは、高等学校・大学・短期大学・専門学校などに在籍していたときの成績を記した書類を意味する。当該学校を卒業後に発行されることが多い。将来にわたり永久的に発行することが可能な「卒業証明書」とは異なり、成績証明書は一定の期間を過ぎてからは発行されない場合がある。
成績証明書は、進学や就職試験の際に本人の人物像を把握する材料として使用される。つまり専門学校に入学を希望する際には高等学校の成績証明書が必要であり、専門学校卒業後に就職活動を行なう際には専門学校の成績証明書が必要。
専門学校が発行する成績証明書の中には、学校によって異なるが、英語で記載された英文成績証明書もある。専門学校で修得した技能によりグローバルに活動する卒業生が必要としている成績証明書となっている。

専願

専願とは、大学や短期大学・専門学校・高等学校へ入学を希望する際、受験校に合格したらその学校へ必ず入学することを条件とした入学試験を意味する。「単願」と呼ばれることもある。反対に複数の学校を同時に受験することは「併願」と呼ばれる。特に私立の高等学校では、受験の際に専願であることが合否判定において優遇されることが多くある。また私立の大学や高等学校を受験する人が国公立の大学・高等学校への受験をしないことは「私立専願」と呼ばれる。
専門学校でも専願入試は広く行なわれており、特にAO入試や推薦入試を受験する場合には専願であることが条件となっているのが一般的。また一般入試においては基本的に他校との併願が可能だが、一部の専門学校では一般入試でも専願が条件となる場合がある。

専修学校

専修学校とは、日本の教育施設のひとつで、学校教育法において「職業もしくは実際生活に必要な技術・能力を育成し、または教養の向上を図る」ことを目的とする学校を意味する。社会の多岐にわたる分野でのスペシャリストを育成するための実践的な職業教育や専門的な技術教育を行なう教育機関で、1976年(昭和51年)に新たな学校制度として創設された。専修学校には入学資格の違いによって3つの課程が存在する。高等学校卒業者や3年制の高等専修学校卒業者に入学資格が与えられる「専門学校(専門課程)」、中学校卒業者に入学資格が与えられる「高等専修学校(高等課程)」、入学資格が特にない「一般課程」の3種。これら専修学校は、授業時数や教員数、また施設や設備などが一定の基準を満たしている場合に都道府県知事の認可を受け設置される。

専門教育

専門教育とは、高等学校・高等専修学校・大学・短期大学・高等専門学校などで特定の分野に深く特化した教育を意味する。専門教育と対比をなす語は「一般教育」である。一般教育とはどんな分野にも依存しない普遍的な教育のことであり、人文科学や社会科学または自然科学などの「基礎科学」をベースとし、総合科学や応用科学などといったテーマを扱う教育のこと。 ここでいう「専門教育」「一般教育」とは前述した各学校においての分類である。学校教育法における専門学校の定義では、「職業もしくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図ること」を目的とした学校であると定められていることから、専門学校は「職業教育や技術教育を行なう専門教育機関」と位置付けられる。

専門士

専門士とは、主に2年制もしくは3年制の専門学校の専門過程を修了した者に与えられる称号を意味する。元来、専門学校修了生に授与する称号は存在しなかったが、専門学校の社会的評価の向上と、グローバルに活動する海外からの留学生により要望が増えてきたことが契機となり「専門士」の称号が創設された。専門士の称号を授与されると、大学の3年次へ編入学する資格が認められる他、税理士試験や社会保険労務士などの国家資格への受験資格も認められている。
専門士には8つの分野に対する称号があり、内訳は「工業課程」「農業課程」「医療課程」「衛生課程」「教育・社会福祉課程」「商業実務課程」「服飾・家政課程」「文化・教養課程」である。

ゼミ

ゼミとは、大学や短期大学で設けられる、特定の専攻分野に関する研究活動を行なう少人数制のグループを意味する。学部や学科の講義が複数の教授・准教授により、いくつもの科目に分けられて構成されるのに対して、ゼミは研究・教育の指導を行なう教授・准教授は通常1名である。このことから、大学や短期大学のゼミは教授・准教授の姓名を冠して「◯◯ゼミ」と呼ばれることが多い(例えば、小林教授のゼミであれば『小林ゼミ』と呼ぶ)。演習や実習はゼミ単位で行なわれることが一般的。専門学校では、教育課程や授業科目の単位としてのゼミは行なわれていないが、「ゼミ」の語源である「ゼミナール/セミナー(演習、研究集会の意味)」と言う単語の意味から、通常の学科やコースでの講義とは別に設ける特別講座のことを「ゼミ」と称することが多い。

前納金返還制度

前納金返還制度とは、私立大学入試に合格して入学前に一旦納入した授業料などの初年度納入金の一部を、入学を辞退した者に返還する制度を意味する。一般的に前納金返還制度では、授業料や施設使用料などと言った入学金以外の納入金が返還される。以前は、入試合格者が一旦納入した納入金はいかなる理由があろうとも返還しないことが一般的であった。当該大学に納入金を納めた合格者が、他大学にも合格・入学を決めたことにより、当該大学へ納入金返還請求訴訟を起こす事例が多く発生したが、判決ではこの主張を認めないとしていた。しかし2000年(平成12年)に「消費者契約法」が施行されたのちは判例に変化が生じ、一旦納められた納入金のうち入学金は返還不要だが、前年度の末日である3月31日までに入学辞退を申し出た場合は授業料などを全額返還すべきとの判決が下された。しかし、専門学校においては、前納金返還制度は行なわれていない。

卒業論文・卒業研究・卒業制作

卒業論文・卒業研究・卒業制作とは、大学・短期大学・専門学校などにおいて最終年次に研究や学習の成果をまとめることを意味する。論文の形態で作成される物を卒業論文、研究発表の形態で作成される物を卒業研究、作品制作の形態で発表される物を卒業制作と呼ぶ。卒業論文・卒業研究・卒業制作のどの形態を用いて発表するのかは専門分野や専攻するコースによって大きく異なる。例えば、大学の文系学部など、または看護系の専門学校などでは卒業論文、大学の理工系・農学系の学部や農業・衛生などの専門学校専攻コースなどでは卒業研究、大学や専門学校の音楽系・芸術系・建築系の学科や専攻コースなどでは卒業制作が用いられることが多い。これらは個人で発表することもグループで発表することもある。

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